NFTとは、ブロックチェーンをつかった、証明書です。これまでと比べ、それがなぜ注目されているのでしょう。それは、デジタルデータを資産にすることができるからです。これまで無価値と考えられていたものに値段がつき、それも想像していたより高値がついているということで、大きな話題になっています。
デジタルデータに鑑定書と所有証明書がつけられるようになったことから、デジタルデータを資産にすることが可能になりました。資産にするということは、2次流通が可能ということです。作者から送られてきたデータは、もちろん本物に違いありませんが、それを別の誰かに売りたいと思ったときに、それを本物であると証明できなければ、本来の価値で売れません。それを可能にするのがNFTです。その証明は、全ての人がいつでも確認することができるうえに、改ざんもできません。
いまのところ、NFTで取引をするためには、マーケットプレイスを使います。NFTはオープンな特性をもってますので、必ずマーケットプレイスを使わないといけない訳ではありませんが、取引相手をみつけるため、簡単に取引を行うためにマーケットプレイスを利用します。
一番有名なNFTマーケットプレイスは、世界最大のOpenSeaです。それ以外にも多くの個性的なマーケットプレイスが数多く立ち上がり、その数は増え続けています。NFT関連は、いま最も熱いテーマで、プラットフォームを制した企業が将来、大きな利益を得ることになるでしょう。
マーケットプレイスの差別化としては、扱うアイテムとインターフェイス、それに利用手数料です。取引の際、手数料の他に、ガス代というものがかかる場合があります。これらの取引は、ブロックチェーン技術を利用しているため、その取引を成立させるためにマイニングコストが必要になります。そのガス代が、今主流のイーサリアムという暗号通貨では、非常に高く、1取引、1〜2万円ほどする場合があります。このコストを抑えるため、イーサリアム以外の暗号通貨の利用を可能にしたり、パブリックではなくプライベートで取引することによりガス代を抑える工夫をしています。
マーケットプレイスで取り扱えるアイテムは、デジタルアートやゲームアイテムが主流です。しかし、NFTの将来を考えた場合、NFTの利用が、これらの娯楽アイテムに制限されるのはもったいないことです。唯一性を証明する技術ですので、不動産や証券といった、ビジネスアイテムこそ、利用価値が高まります。いま、NFTビジネスに参入している企業は、そのような将来を見越して投資しています。ただし、現実世界の資産にNFTを関連付けるには、まだ課題があります。
